育休しましょう

会社員の育休日記です

保活2、育児休業給付金

こんばんは。

 

きのうに引き続き、保活2,3軒目の保育所見学に行きました。
2軒目は午前中に、3軒目は午後に。どちらも家からベビーカー10分程度。
きのうの1軒も含め、私たちの通勤事情を最優先に考慮した認可保育園たちです。

保活に挑戦した収穫として、まずはこの3軒の希望順を決定できました。
私たちが重視していたのは通園のしやすさと、保育士さんたちの人となりです。
もちろん各30~60分接しただけなので、すべての内情が分かるわけではありません。
それにどれだけ丁寧に希望順を決めたところで、入れるか分かりません。

また、当初は重視していませんでしたが、見学を通して建物の綺麗さ安全さや教育への取り組み、お散歩の有無なども大切な観点だと気づきました。
これも収穫ですね。今後に生かしたいと思います。
冷静に考えれば、途中で転園する必要があるかというのも大きなポイントですね。
きのうの1軒は0~3歳預かりだけだったので。

f:id:sheldonia:20200624234512j:plain

200624 きょう訪れた園の前のお花

こうして、認可保育園に内定を得られた時の過ごし方は想像できました。
しかし妻の心境に変化がありました。
というのも、何としても保育園に預けようと考えて、認可外への通園実績を稼いだり来年3月の妻の育休満期を待たずに今年9月から預け始めたりすることによる、ポイント稼ぎや混雑時期回避も検討に入れてきたわけです。

そこまでして保育園に預けるべき?
6か月なんて一番かわいい時期はなるべく一緒にいたい。
もっと言えば育休延長や就労形態の変更も含めて2歳3歳まで一緒に...
という考え方が芽生えたのです。

確かに娘はかわいい。
ですが、保育園に預けるのは妻と私の職場復帰ももちろん目的です。
娘が集団生活を通して成長する、妻と私にも保護者友達ができる、というのも狙いです。
なので預けるべきだ...という結論を出すのは簡単ですが。
妻と私の「娘から離れたくない...」という感情も安易に切り捨てず、しばらく泳がせて行く末を見守りたいと思っています。

まだ時間はあります。

 

 

さて、おとといから寝かせ続けた育児休業給付金です。
男性が育休を取るとなったときに、収入不安はひとつ大きなネックになりえます。
それを解消してくれる育児休業給付金。生々しい比率を出しておきましょう。
以前のエントリでも書いています。これをもとに思い出しながらこつこつ計算しました。

 

①2019年10月~2020年3月の支給額合計を600とします。
 すなわちひと月あたりの平均にした支給額合計を100と考えます。
 支給項目には時間外手当、通勤費、出張移動手当、その他の支給も含めたもろもろです。

②同期間の控除額合計は217.7に当たりました。
 控除項目には所得税、住民税、年金保険料、個人拠出年金、健康保険料、雇用保険料、労働組合費が含まれました。
 税金の細かい定義を理解していないのですが、扶養なしだと大差ないと思います。

③同期間の振込額=いわゆる手取りは382.3に当たりました。
 ひと月あたりの手取りに直すと63.7になります。

育児休業給付金支給決定通知書に記載の賃金月額は99.3に当たりました。
 ここがうまく計算上で理解できず。本来であれば100、つまり①で出てきた、
 ひと月あたりの平均にした支給額合計と同じになるはずです。
 たぶんどれかしらの支給/控除項目を誤って入れてしまってるか、
 給料の締めが20日なのに起因する誤差でしょうね。

⑤賃金月額の67%は66.5に当たりました。
 また、賃金月額の50%は49.6に当たりました。

 

・・・と、ここまで計算して腑に落ちなかったんですが、②と⑤から言えるのは育休前の手取り(63.7)よりも育休中の支給額(66.5)のほうが多いということ??

もしかしたら育休中の支給額からはほかにも引かれるのかも知れませんね。
金保険料と健康保険料は免除になるはずですね。雇用保険料も免除になると思います。
たぶん労働組合費もうちの労組次第ですが免除になる気がします。
個人拠出年金は人事から聞かれたので続けると回答しました。
いまの私が解を持たないのは所得税と住民税ですね...ちゃんとした知識欲しいなあ。
とはいえ、これふたつ合わせてもひと月あたりせいぜい2.0なので、結局、育休中の支給額のほうが多くなります。

 

...なんだか、すさまじい話ですね。
だいたい手取りの8割くらいになるって聞いてたんですが。
残業とか通勤費とかによるふくらみが大きかったのか、私の場合は育休前の手取りよりも育休中の支給額の方が多くなりました
何か見落としあればごめんなさい。
でも要は、育休取っても金銭的なダメージはほとんど受けなかったということです。

 

お給料が減るから育休は避ける、減らないなら育休取る、という結論には持っていきたくありません。
とはいえそのように考えていらっしゃる方も多いでしょう。
そういう方々の金銭的不安が解消できればいいなあと、思います。